不動産売却・査定情報メニュー
投資用物件の査定は、売主様の売却益を考える上でも重要な作業です。
また、売却は売却益が得られるタイミングなのかどうかということもポイントです。
このように、複雑な部分もありますので、専門知識も持ち合わせた不動産会社に依頼することがより重要となっています。
01
全国のネットワークを活かして、ニーズや販売実績を加味しながら査定をし、購入希望者をお探しいたします。
02
当社では、過去の経験をもとに査定から売却の流れをしっかりとプランニングいたします。
03
当社はタイミングを逃さないようより的確な査定価格を算出し、売り時に売却に至るようサポートいたします。
2023年度
2024年10月31日時点
2023年度
※1:当社が売買仲介を行った不動産価格の総計(個人向け不動産売買および法人向け不動産売買を含む)
※2:新聞報道(各不動産流通業向け新聞社が選定した主要不動産流通会社20〜30社の2023年4月から2024年3月の期間における取引調査結果)等による
※3:当社が売買仲介を行った不動産仲介件数の総計(個人向け不動産仲介件数および法人向け不動産仲介を含む取り扱い件数)
※4:「Googleアナリティクス4」にて自社集計 集計期間:2023年4月1日~2024年3月31日
不動産のご売却は東急リバブルにお任せください
東急リバブルさんが不動産売却に強いと聞きました
東急リバブルでは、全国のリバブルネットワークを活かして、積極的に販売促進活動を行い、スムーズにご売却できるよう努力しています。
お預かりした投資用物件は東急リバブルのホームページに掲載します。また、ご来店されたお客様向けに直接ご案内することもできますので、様々なシーンでお預かりした投資用物件を紹介させていただきます。その他、約145,000社の不動産会社のネッワークである指定流通機構(レインズ)に物件を登録するため、広範囲で購入希望者を募ることができます。こういった活動以外にも、新聞の折込チラシやダイレクトメールなどで、購入希望者を探していきます。
このように最善の販売計画をもって、売主様が満足いただけるよう取り組んでまいります。
全国のリバブルネットワークを活かした売却サポートとは
投資用物件の査定はどのような基準で行いますか?
投資用物件の査定は、物件種別・所在地・土地や建物の面積・築年数・想定利回りなどを加味して算出されます。キャピタルゲインを得ることを目的に投資用物件を所有されている場合は、この査定価格とご自分の理想とする利益を考えて利益確定の時期かどうかを検討されるとよいでしょう。
投資用物件の査定価格が納得できない場合は売り時ではないのでしょうか?
キャピタルゲインを期待して購入した投資用物件の査定価格が希望よりも大幅に下回った場合は、売り時ではないかもしれません。しかし、今後上昇の見込みがないかどうかという市場動向に関しては営業担当者に相談し、利益確定のタイミングを判断することは重要です。
近隣の不動産価格が上昇してきたので、投資用に購入した不動産を査定したい
路線価が上昇の兆しをみせたり、近隣の坪単価や販売価格が上昇してきた場合は売却のベストなタイミングかもしれません。まだ売却の意志が固まっていない場合でも査定は無料で行いますのでお気軽にご相談ください。
投資用物件を組替えたいので査定をして欲しいのですが・・・
”購入時にインカムゲインを期待して購入した投資用物件が想定利回りよりも下回っているので、もっと条件の良い投資用物件に組替えたい”というご要望の場合でも、査定は無料で行います。また組替え用の投資用物件も合わせてご案内させていただくこともできますので、ご相談ください。 投資用物件の検索はこちら
不動産を売却するためにはいくつかの手順を踏む必要があります。
基本的な流れをご案内します。
最適なプランのご提案のため、ご希望やご条件をお申し付けください。
不動産調査を行い、適正な査定価格と最適なプランをご提案します。
販売活動を実施するにあたり、媒介契約の締結が必要になります。
幅広い広告手段とご希望に沿った販売方法でご売却をサポートします。
安心してお取引いただけるよう、契約条件の確認や重要事項の説明をいたします。
スケジュールを含めた様々なお手続きを手厚くサポートします。
最終代金の受領や移転登記などのお手続きを支援します。
引渡し後の確定申告やアフターサポートをご案内します。
投資用物件は購入や売却に専門的な知識も必要となりますので、購入時にその不動産の将来性を見極める際にも、売却するタイミングを計る際にも、頼りになる不動産会社の存在が必要不可欠となります。
良いタイミングにベストな査定価格を提案してくれる不動産会社を見つけることが大切です。多くの売却実績や広いネットワーク、近隣の相場情報、地域の情報に精通した不動産会社を味方につけるとよいでしょう。
<関連記事>
不動産投資のお役立ち情報
不動産投資・投資用収益物件の購入
マンション、土地、一戸建の居住用不動産のほか、投資用不動産や、事業用不動産もお任せください。
また、権利関係の難しい借地権や底地権などの不動産についてもお気軽にご相談ください。